監視運用

監視運用とは?監視対象・収集すべき情報と、外注先選びのポイントを解説

監視運用とは


監視運用の定義と目的、監視対象や収集すべき情報、運用品質を高めるポイントを解説します。あわせて、監視運用を外注するときの注意点や、パートナー選びで確認したい項目もまとめました。

「アラートが多すぎて、どれから対応すべきか判断できない」「夜間や休日の対応が、特定の担当者に偏っている」「手順書が古く、担当者が変わるたびに対応の質が変わる」。システムの監視運用について、こうした悩みを抱えている担当者の方もいるのではないでしょうか。

監視運用は、障害を見つけて復旧するだけの業務ではありません。何を監視し、アラートにどう対応し、その結果をどう改善につなげるかを設計することで、システムの安定稼働と担当者の負担軽減の両方につながります。

この記事では、監視運用の基本から、品質を高めるポイント、外注を検討するときの確認項目までを解説します。

監視運用とは?目的と基本的な流れ

監視運用とは、サーバーやネットワーク、ミドルウェア、アプリケーションなどのシステムが正常に稼働しているかを継続的に監視し、異常を検知したときに迅速に対応する一連の業務です。

監視運用の目的は「守り」と「攻め」の両立

監視運用の役割は、大きく2つに分けられます。

1つ目は「守り」です。障害を早く見つけて対応することで、システムが止まる時間(ダウンタイム)を短くし、ユーザーの不便や機会損失、信頼の低下を防ぎます。

2つ目は「攻め」です。安定した運用基盤があることで、社内のエンジニアは障害対応に追われず、新しいサービスの開発や改善といった本来の業務に時間を使えるようになります。監視運用は、事業の成長を支える土台でもあるのです。

監視運用の基本的な流れ

アラートを検知してから復旧までの対応は、一般的に次のような流れで進みます。

1

検知・初報

アラートの内容と、ユーザーやサービスへの影響を確認して関係者に連絡する

→
2

一次対応

手順書にもとづき、再起動などの復旧操作や原因の切り分けを行う

→
3

エスカレーション

一次対応で解決しない場合は、担当エンジニアやベンダーに引き継ぐ

→
4

復旧確認・報告

復旧を確認し、経緯と対応内容を記録・報告する

このとき大切なのは、手順書に書かれた操作をこなすだけで終わらせないことです。ログを読み解き、「なぜこのエラーが出たのか」「根本的な原因は何か」まで考えることで、同じ障害の再発を防ぐ対策につながります。

監視運用の対象と収集すべき3つの情報

監視運用の対象は、サーバーやネットワーク機器といったインフラから、データベース、アプリケーション、クラウドやコンテナの環境まで幅広くあります。ただし、何もかもを監視すればよいわけではありません。「何を監視するか」の取捨選択が、運用の質を左右します。

主な監視対象と監視項目の例

 
監視対象主な監視項目の例
サーバー死活監視、CPU・メモリ・ディスクの使用率、プロセスの稼働状況
ネットワーク機器の死活監視、通信量、回線の遅延やパケットロス
データベース・ミドルウェアサービスの稼働状況、接続数、クエリの応答時間
アプリケーション応答時間、エラーの発生率、外部からアクセスして正常に表示されるかの確認(外形監視)
クラウド・コンテナリソースの使用量、クラウドサービスの稼働状況、コンテナの再起動回数

これらの対象から集める情報は、大きく「メトリクス」「ログ」「トレース」の3つに分けられます。

メトリクス

どのくらい?

数値の変化から
傾向や異常をつかむ

例:CPU使用率、
応答時間

ログ

何が起きた?

いつ・どこで・何が
起きたかの記録

例:エラーの内容、
アクセス記録

トレース

どこで遅い?

処理の経路と
かかった時間を追う

例:サービスごとの
処理時間

1. メトリクス

CPU使用率、メモリ使用率、ディスク容量、ネットワークの通信量、データベースの応答時間など、数値で表されるデータです。時系列で記録することで傾向をつかみやすく、将来の負荷の予測やボトルネックの特定に役立ちます。

2. ログ

サーバーやアプリケーション、ネットワーク機器が記録するイベントの履歴です。ログには「いつ、どこで、何が起きたのか」が具体的に残るため、メトリクスだけでは見えない細かな異常や、障害の原因をたどる手がかりになります。アラートが出たときにログまで確認する習慣があるかどうかで、原因究明のスピードは大きく変わります。

3. トレース

1つのリクエストが、システム内のどのサービスをどの順番で通り、それぞれでどれだけ時間がかかったかを追跡するデータです。複数のサービスが連携するマイクロサービスなどの環境では、どこで遅延が発生しているかを特定するのに役立ちます。

モニタリングとオブザーバビリティの違い

従来のモニタリングは、あらかじめ決めた項目を監視し、「異常があるかないか」を判定するものでした。これに対してオブザーバビリティ(可観測性)は、メトリクス・ログ・トレースを組み合わせて、「なぜその異常が起きたのか」を後から調べられる状態を指します。システムの構成が複雑になるほど、異常の有無だけでなく原因までたどれる仕組みが重要になります。

何を監視するかを決めるポイント

ログは毎秒のように大量に生成されるため、すべてを長期間保管するのはコストの面で現実的ではありません。また、監視項目やアラートを増やしすぎると、通知が多すぎて重要なアラートが埋もれてしまいます。

監視項目を決めるときの目安として、GoogleがSRE(サイト信頼性エンジニアリング)の考え方の中で示した「ゴールデンシグナル」があります。ユーザーから見たサービスの状態を表す、次の4つの指標です。

レイテンシ:リクエストへの応答にかかる時間

トラフィック:システムへのリクエストの量

エラー:失敗したリクエストの割合

サチュレーション:CPUやメモリなど、リソースがどれだけ逼迫しているか

まずはこうしたユーザーへの影響が大きい指標を優先して監視し、障害の振り返りに合わせて項目や閾値を見直していくのが現実的な進め方です。

監視運用でよくある3つの課題

監視の仕組みを導入していても、運用の進め方に課題があると、担当者が対応に追われ、後手の運用になりがちです。現場でよく見られる課題を3つ紹介します。

1. アラートが多く、優先順位を付けられない

監視項目や閾値の見直しが行われないまま運用が続くと、対応の必要がない通知まで大量に届くようになります。通知が多すぎると、担当者がアラートに慣れてしまい、本当に重要なアラートへの対応が遅れる原因にもなります。

2. 対応が属人化し、手順書が古いまま

正式な手順書には書かれていないものの、経験豊富な担当者だけが知っている対応方法が、チャットやメール、個人のメモの中にだけ残っているケースは少なくありません。こうした状態では、その担当者が異動や退職をしたときに対応の質が下がり、作業ミスも起きやすくなります。

3. 夜間・休日の対応が特定の担当者に集中する

システムは24時間動いていても、夜間や休日に対応できる人が限られていると、当番の負担が一部の担当者に偏ります。専任の要員を採用・育成して交代制の体制を自社だけで維持するのは、簡単ではありません。

監視運用の品質を高める4つのポイント

前の章で紹介した課題は、運用の仕組みを少しずつ整えることで改善できます。ここでは、監視運用の品質を高めるための4つのポイントを紹介します。

1. 手順書を「生きたドキュメント」にする

「生きたドキュメント」とは、常に最新の状態に保たれ、誰が読んでも同じレベルの対応ができる手順書のことです。次の3つの条件を満たしているかを確認してみましょう。

1つ目は、経験の浅い担当者でも、手順書を読めば標準的な対応ができることです。操作の手順だけでなく、その手順の目的や判断の基準も書いておくと、想定外の場面でも判断しやすくなります。

2つ目は、定期的に見直されていることです。システムの更新や運用ルールの変更に合わせて手順書も修正し、現場で「手順書と実際の作業が合わない」と感じた点はすぐに反映できる仕組みを作っておきます。

3つ目は、担当者が変わっても方針がぶれないことです。変更の履歴だけでなく、「なぜこのルールに変えたのか」という経緯や判断の背景も記録しておくと、引き継ぎがスムーズになり、障害時の原因調査にも役立ちます。

2. アラートを整理し、不要な通知を減らす

アラートを重要度とサービスへの影響度で分類し、それぞれ「誰に、どの手段(メール・電話など)で、どのくらいの時間内に連絡するか」をあらかじめ決めておきます。対応の必要がない通知や、同じ原因で繰り返し出ている通知は、閾値の調整や原因の解消によって減らしていきます。

3. 定型的な対応を自動化する

毎回同じ手順で対応しているアラートは、スクリプトやRPAなどで自動化できる場合があります。たとえば、停止したプロセスの自動再起動や、ログのローテーション・圧縮によるディスク容量の確保などです。

ただし、ログを自動で削除する設定は、障害やセキュリティの調査に必要な記録まで失うおそれがあるため注意が必要です。また、業務への影響が大きい操作など、人の判断が必要な対応は無理に自動化せず、自動化で空いた時間を判断や改善に使うのが効果的です。ツールが自社の環境に合うかどうかは、範囲を絞って試しながら確かめていくとよいでしょう。

4. 監視データを改善につなげる

日々の監視データは、障害対応のためだけでなく、システムやサービスの改善にも活用できます。

たとえば、エラーが特定の時間帯に集中している場合、その時間帯がユーザーの利用のピークと重なっている可能性があります。リソースの増強、キャッシュの活用、処理の分散といった対策を、それぞれの効果や費用、実施にかかる期間とあわせて比較すれば、ユーザーの使いやすさの改善につながります。また、リソース使用量の推移から、繁忙期に向けて余裕があるかを事前に確認することもできます。

障害の報告は、「復旧しました」だけで終わらせず、影響が出ていた時間や範囲まで残しておくことが大切です。自社のユーザーへの案内やお詫びが必要かどうかを、自社で判断する材料になるからです。運用を外注している場合は、報告にこれらの項目を含めてもらうよう、あらかじめ取り決めておくと安心です。

新井信久

監修者の一言

新井信久事業本部副本部長 兼 ITソリューション部部長

監視運用の現場では、発生したアラートに対して手順書通りの対応を実施し、改善されない場合に上位エスカレーションするケースが大半であり、その対応は間違っていません。

しかしながら監視運用を請け負う中で「なぜ?どうすれば?」をお客様の立場で考えて寄り添う姿勢が大切であり、スキルと工数がかかる作業となります。

オペレーションの傾向から見える改善点を定期的に振り返り、監視運用の改善・提案につなげておくことが大切です。

アラートの多さや手順書整備、属人化など、監視運用に関する課題をお持ちでしたら、お気軽にご相談ください。

監視運用について相談する

監視運用を外注するメリットと注意点

夜間・休日の体制や担当者の負担に課題がある場合は、監視運用の外注も選択肢になります。外注のメリットと、事前に押さえておきたい注意点を整理します。

外注するメリット

最も大きなメリットは、24時間365日の監視体制を自社だけで組まなくてよいことです。専任の要員の採用・育成や交代制の当番表づくりの負担が減り、社内の担当者は判断が必要な対応や改善の検討に集中しやすくなります。また、複数の企業のシステムを運用してきた外注先であれば、さまざまな環境で培った知見を運用に生かせる場合があります。

外注するときの注意点

外注しても、すべてを任せきりにできるわけではありません。業務への影響を伴う対応の承認や、最終的な対応方針の判断は、多くの場合、自社に残ります。どこまでを外注先に任せ、どこからを自社で判断するのか(責任分界)を、契約前に作業単位で確認しておきましょう。

外注先確認・対応・記録を担う

24時間365日の監視

アラートの初報・連絡

手順書にもとづく一次対応

ベンダーへの問い合わせ代行

対応結果の記録・報告

報告・判断材料

判断・承認・指示

自社判断・承認を担う

対応方針・優先順位の判断

業務影響を伴う対応の承認

関係部署との調整

※ 分担の範囲は、外注先や契約内容によって異なります。

ポイント

分担の線引きは外注先によって異なります。「どのアラートまで外注先が判断してよいか」「再起動などの操作は事前承認か都度承認か」を、契約前に作業単位で決めておきましょう。

あわせて、アラートごとの連絡先や連絡手段、エスカレーションの順番などの連絡ルールは、導入時に外注先と一緒に設計しておく必要があります。手順書や対応記録が自社からも確認できる状態になっているかも、外注先を変える場合や社内に運用を戻す場合に備えて確認しておきたいポイントです。

なお、EDRやSIEMなどセキュリティ製品のアラート対応を外部に任せたい場合は、SOC運用の委託という選択肢もあります。

関連記事:SOC運用とは?Tier1の役割と初動対応の流れ、外部委託の前に準備すること

監視運用パートナーを選ぶときに確認したい5つのポイント

監視運用のパートナーを選ぶときは、料金や監視できる項目だけでなく、運用の進め方まで確認しておくことが大切です。次の5つのポイントを比較の目安にしてみてください。

対応範囲:監視と通知だけか、復旧操作などの一次対応やベンダーへの問い合わせ代行まで含むか

連絡ルール:重要度や影響度に応じた連絡先・連絡手段・エスカレーションの順番を、自社の体制に合わせて設計できるか

手順書の整備:手順書をどのように作成・更新し、自社とどう共有するか

報告と改善提案:対応結果に加えて、障害の影響範囲や時間まで報告してもらえるか。繰り返し発生するアラートや運用の改善点を提案してもらえるか

変化への対応:システムの構成変更や事業計画を共有し、運用ルールに反映していけるか

特に5つ目は見落とされがちなポイントです。今後どのような事業の拡大やシステムの変更を予定しているかを共有できれば、パートナーはその変化に備えた運用体制を前もって準備できます。監視運用は「任せて終わり」ではなく、自社のシステムを一緒に育てていく長期的な関係として考えることが大切です。

SynXの監視運用・運用改善支援

SynXでは、システムの監視・障害の一次対応と、運用業務そのものの改善支援を、お客様の課題に合わせて提供しています。

24時間365日の監視運用

オペレーション・センターの技術スタッフが、24時間365日体制でお客様のシステムを監視します。アラートを検知した際は、導入時に設計した連絡ルールに沿って、重要度や影響度に応じてメールや電話でご連絡します。OSやプロセス、インスタンスの再起動といった遠隔での復旧操作や切り分け、クラウド事業者・開発ベンダーへの問い合わせの代行にも対応し、必要に応じて担当SEが対応を支援します。監視はシェアード型の監視体制で提供しています(Zabbixとの連携が前提です)。

データセンター運用支援サービス

アラートの多さ、手順書の未整備、対応の属人化といった運用業務の課題を、現場目線で整理・改善するサービスです。次の3つのフェーズで、改善の方向性を決めるところから、現場に定着させるところまで一貫して支援します。

1

診断

現行業務の棚卸しとボトルネックの分析を行い、どこから手を付けるべきかを明らかにする

→
2

改善設計

業務フローや判断基準を整理し、現場と一緒に作業手順書を作る。自動化の対象も整理する

→
3

運用伴走

改善の効果を測定しながら、運用ルールや手順を現場に定着させる

診断だけ、診断と設計までといった部分的なご依頼も可能です。RPAやマクロを使った自動化の支援や、駆けつけ対応・オンサイト作業などの現場作業の支援も、必要に応じて個別にお見積もりします。

各サービスの内容や料金プランは、サービス資料でご案内しています。

監視運用に関するよくある質問

Q監視運用と運用保守の違いは何ですか?

A監視運用はシステムの状態を見守り、異常に対応する業務で、運用保守はそれを含むシステム維持の業務全般を指すことが多いです。

運用保守には、監視に加えて定型作業、OSやソフトウェアのバージョンアップ、障害の根本的な対策などが含まれます。ただし、言葉の範囲は会社によって異なるため、外注する場合は「どの作業までが契約に含まれるか」を作業単位で確認しましょう。

Q何から監視を始めればよいですか?

Aまずは、サービスの停止に直結する死活監視・外形監視と、CPUやメモリなどのリソース使用率から始めるのが一般的です。

そのうえで、障害が起きたときの振り返りをもとに、監視項目や閾値を少しずつ見直していきます。最初から項目を増やしすぎると、通知が多くなり運用の負担が大きくなるため注意しましょう。

Q監視運用は自社で行うのと外注するのと、どちらがよいですか?

A夜間・休日を含めた体制を自社で無理なく維持できるかどうかが、判断の目安になります。

すべてを自社か外注かで分ける必要はありません。たとえば、監視と一次対応は外注し、対応方針の判断や改善の検討は社内で担う、という分担も選択肢です。

Q手順書が整っていない状態でも、監視運用を外注できますか?

A外注先によっては、導入時に手順書や連絡ルールの整備から支援を受けられます。

SynXのデータセンター運用支援サービスでは、現行業務の棚卸しから、業務ルール・判断基準の整備、現場と一緒に作る作業手順書まで支援しています。

まとめ|監視運用は「回す」から「育てる」へ

監視運用は、障害によるダウンタイムを抑える「守り」と、社内のエンジニアが本来の業務に集中できる環境をつくる「攻め」の両方を支える業務です。何を監視するかを絞り込み、アラートと手順書を整理し、監視データを改善につなげることで、担当者の負担を抑えながら運用の質を高められます。

外注を検討する場合は、対応範囲や責任分界、連絡ルール、手順書の扱いを事前に確認し、システムの変化を共有しながら一緒に運用を育てていけるパートナーを選ぶことが大切です。

監視運用の体制づくりや、運用業務の見直しについては、SynXまでご相談ください。

対応範囲や進め方のご相談も、お気軽にお問い合わせください。

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